揚貨装置

揚貨装置運転士令和8年4月公表 / 問17

令和8年4月公表 問17

関係法令 全5肢

揚貨装置の玉掛けに用いる次の玉掛用具について、1つずつ判定してください。法令上使用してよいものは「正しい」、使用が禁止されているものは「誤り」です。
この問題に「正解の番号」はありません。5つそれぞれが1問だと思って判定してください。
×をつけると、その文が区切られます。おかしいところを押して、理由まで選んでください。
1
使用する際の安全係数がとなるワイヤロープ
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

2
伸びが、当該鎖が製造されたときの長さの6%の鎖
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

3
リンクの断面の直径の減少が、製造されたときの当該直径の11%の鎖
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

4
直径の減少が公称径の10%のワイヤロープ
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

5
使用する際の安全係数がとなるフック
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

解答と解説をすべて見る

出題時の問い方:「揚貨装置の玉掛けに用いる玉掛用具として、法令上、その使用が禁止とされていないものは(1)~(5)のうちどれか。」 正答(5)

(1) 誤り一般的な事実で確認

使用する際の安全係数が5となるワイヤロープ

玉掛け用ワイヤロープの安全係数は6以上(規則469条)。5では使えない。フックの「5以上」と混同させる型。

誤り箇所:「5」

理由:玉掛け用ワイヤロープの安全係数は6以上と定められているから(規則469条)

⚠ 対になる語(片/両・高/低・重い/軽い)の逆おぼえ

この論点:玉掛け用ワイヤロープの基準

(2) 誤り一般的な事実で確認

伸びが、当該鎖が製造されたときの長さの6%の鎖

鎖は伸びが5%を超えると使用禁止(規則472条)。6%はアウト。

誤り箇所:「6%」

理由:鎖は伸びが製造時の5%を超えると使用禁止だから(規則472条)

⚠ 対象の範囲を広く/狭く覚えている

令和7年10月 問17(2)は「5%の鎖」で、そちらは使用可(5%ちょうどは超えていない)。境界値の対。

この論点:玉掛け用の鎖の基準

(3) 誤り一般的な事実で確認

リンクの断面の直径の減少が、製造されたときの当該直径の11%の鎖

リンク断面直径の減少が10%を超えると使用禁止(規則472条)。11%はアウト。

誤り箇所:「11%」

理由:リンク断面の直径の減少が10%を超える鎖は使用禁止だから(規則472条)

⚠ 対象の範囲を広く/狭く覚えている

令和7年10月 問17(5)は「10%の鎖」で使用可。10%ちょうどはセーフ、11%はアウト。

この論点:玉掛け用の鎖の基準

(4) 誤り一般的な事実で確認

直径の減少が公称径の10%のワイヤロープ

ワイヤロープは直径の減少が公称径の7%を超えると使用禁止(規則471条)。10%はアウト。

誤り箇所:「10%」

理由:ワイヤロープは直径の減少が公称径の7%を超えると使用禁止だから(規則471条)

⚠ 対象の範囲を広く/狭く覚えている

令和7年10月 問17(1)は「7%のワイヤロープ」で使用可。7%ちょうどはセーフ。

この論点:玉掛け用ワイヤロープの基準

(5) 正しい一般的な事実で確認

使用する際の安全係数が5となるフック

フック・シャックルの安全係数は5以上でよい(規則470条)。ワイヤロープの6以上とは別。

令和7年10月 問17(3)にも同じ肢があり、そちらでも使用可とされている。

この論点:フック・シャックルの安全係数

出典:安全衛生技術試験協会「公表試験問題」(令和8年4月公表)

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