令和8年4月公表 問14 (1) — 正しい記述衛生管理者、安全衛生推進者等から騒音障害防止対策の管理者を選任し、ガイドラインで定める事項に取り組ませる必要がある。
騒音対策は担当者を決めて計画的に。ガイドラインは管理者の選任から始める。
令和8年4月公表 問14 (2) — 誤りの記述騒音対策としては、騒音発生源対策、伝ぱ経路対策、受音者対策（聴覚保護具の使用、作業時間の制限）があるが、このうち聴覚保護具の使用が最優先の対策である。
音そのものを小さくする（発生源）→伝わりを絶つ（経路）→耳を守る（受音者）の順。保護具は最後の手段で、最優先ではない。
令和8年4月公表 問14 (3) — 正しい記述屋内作業場では、原則として作業環境測定（定点測定）により等価騒音レベルの測定を行うが、騒音源が移動する場合には、個人ばく露測定により測定することができる。
場所が決まっていれば定点で、音源が動き回るなら人に測定器を着けて測る。実態に合わせた使い分け。
令和8年4月公表 問14 (4) — 正しい記述雇い入れの際の騒音健康診断では、250Ｈz、500Ｈz、1,000Ｈz、2,000Ｈz、4,000Ｈz、6,000Ｈz及び8,000Ｈzにおける聴力の検査を行う。
雇入れ時は7つの周波数で聴力の全体像をとっておく。あとの変化と比べる基準線になる。
令和8年4月公表 問14 (5) — 正しい記述騒音健康診断結果に基づく事後措置を講じる際には、加齢性難聴の影響を考慮する必要がある。
聴力低下のすべてが騒音のせいとは限らない。年齢による低下分も見込んで判断する。