一種衛生

第一種衛生管理者 / 論点

騒音障害防止のガイドライン

騒音障害防止のガイドラインとは、騒音作業のある事業場で、管理者を選任し、作業環境測定、騒音発生源対策→伝ぱ経路対策→受音者対策の順の対策、騒音健康診断、労働衛生教育を行うよう厚生労働省が示した指針のこと。

公表問題で確認済み
覚えること
騒音障害防止対策は管理者を選任して取り組む。対策の優先は騒音発生源対策→伝ぱ経路対策→受音者対策の順で、聴覚保護具は最優先ではない(最後の手段)。屋内は原則定点の作業環境測定、騒音源が移動する場合は個人ばく露測定も可。雇入れ時の騒音健康診断は250〜8,000Hzの7周波数で聴力検査。事後措置では加齢性難聴も考慮。
まちがえやすいところ
「聴覚保護具の使用が最優先」が誤り。音そのものを小さくする手が先、耳をふさぐのは最後。
確認に使った資料
令和8年4月 問14の正しい選択肢4本と誤り選択肢で確定

なぜそうなのか

対策の順番は音そのものを小さくする(発生源)→伝わりを絶つ(経路)→耳を守る(受音者)。耳栓・イヤーマフのような聴覚保護具は着け続けて初めて効く最後の手段で、最優先ではない——ここを「最優先」とする選択肢が誤り。測定は屋内なら原則定点の作業環境測定、騒音源が動く作業では個人ばく露測定も可。雇入れ時の騒音健診は250〜8,000Hzの7周波数で聴力を調べ、事後措置では加齢性難聴も考慮する。

この論点、1問だけ

知らなければ「わからん」でいい。その場で答えと教科書が出ます。

令和8年4月公表 問14(2)
騒音対策としては、騒音発生源対策、伝ぱ経路対策、受音者対策(聴覚保護具の使用、作業時間の制限)があるが、このうち聴覚保護具の使用が最優先の対策である。
教科書ではこう
騒音障害防止対策は管理者を選任して取り組む。対策の優先は騒音発生源対策→伝ぱ経路対策→受音者対策の順で、聴覚保護具は最優先ではない(最後の手段)。屋内は原則定点の作業環境測定、騒音源が移動する場合は個人ばく露測定も可。雇入れ時の騒音健康診断は250〜8,000Hzの7周波数で聴力検査。事後措置では加齢性難聴も考慮。
まちがえやすいところ「聴覚保護具の使用が最優先」が誤り。音そのものを小さくする手が先、耳をふさぐのは最後。
この記述は誤り。音そのものを小さくする(発生源)→伝わりを絶つ(経路)→耳を守る(受音者)の順。保護具は最後の手段で、最優先ではない。
資料:この内容の出題を全部読む(5回分の全文・正誤・解説)

5 回出題(正しい記述 4/誤りの記述 1)。問題文・正答は公益財団法人 安全衛生技術試験協会の公表試験問題より。

この論点は正しい記述と誤りの記述の両方が出題されています。2つを見比べると、どこを取り違えやすいのかがはっきりします。

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