一種衛生

第一種衛生管理者令和7年10月公表 / 問14

令和7年10月公表 問14

労働衛生(有害業務に係るもの) 全5肢

作業環境における騒音及びそれによる健康障害に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
次の5つを1つずつ判定してください。
この問題に「正解の番号」はありません。5つそれぞれが1問だと思って判定してください。
×をつけると、その文が区切られます。おかしいところを押して、理由まで選んでください。
1
騒音性難聴の初期に認められる4,000Hz付近の音から始まる聴力低下の型をc5dipという。
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

2
音圧レベルは、通常、人間が聴くことができる最も小さな音圧に対する比の常用対数を20倍して求められる。
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

3
騒音は、自律神経系や内分泌系へも影響を与えるため、騒音ばく露により、交感神経の活動の亢進こうや副腎皮質ホルモンの分泌の増加が認められることがある。
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

4
人が聴くことのできる音の周波数は、10Hzから30,000Hz程度までであり、このうち会話音域は2,000Hzから4,000Hz程度までである。
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

5
等価騒音レベルは、時間的に変動する騒音レベルのエネルギー的な平均値を表す量で、変動する騒音に対する人間の生理・心理的反応とよく対応している。
2 どこ

間違っているのは、どこですか? 上の文が区切られました。おかしいと思うところを押してください(いくつでも)。

3 なぜ

では、なぜ間違いなのですか? 文をよく読んでも答えは出ません。分かっているかどうかだけで決まります。

解答と解説をすべて見る

出題時の問い方:「作業環境における騒音及びそれによる健康障害に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。」 正答(4)

(1) 正しい1回のみ出題

騒音性難聴の初期に認められる4,000Hz付近の音から始まる聴力低下の型をc5dipという。

騒音でやられるのはまず4,000Hz付近。その谷(dip)をc⁵ディップと呼ぶ。

この論点:騒音と騒音性難聴

(2) 正しい1回のみ出題

音圧レベルは、通常、人間が聴くことができる最も小さな音圧に対する比の常用対数を20倍して求められる。

耳は倍率で音を感じるので、音圧も対数(デシベル)で表す。基準は聞こえる最小の音圧。

この論点:騒音と騒音性難聴

(3) 正しい1回のみ出題

騒音は、自律神経系や内分泌系へも影響を与えるため、騒音ばく露により、交感神経の活動の亢進こうや副腎皮質ホルモンの分泌の増加が認められることがある。

うるささは耳だけの問題ではない。体はストレス反応(交感神経・ホルモン)で応じてしまう。

この論点:騒音と騒音性難聴

(4) 誤り1回のみ出題

人が聴くことのできる音の周波数は、10Hzから30,000Hz程度までであり、このうち会話音域は2,000Hzから4,000Hz程度までである。

可聴域は20〜20,000Hz、会話音域は500〜2,000Hz程度。どちらも範囲を広げ、会話を高い側にずらした作り。

誤り箇所:「10Hzから30,000Hz程度まで」、「2,000Hzから4,000Hz程度まで」

理由:可聴域は20〜20,000Hz、会話音域は500〜2,000Hz程度だから

⚠ 数値の覚え違い

この論点:騒音と騒音性難聴

(5) 正しい1回のみ出題

等価騒音レベルは、時間的に変動する騒音レベルのエネルギー的な平均値を表す量で、変動する騒音に対する人間の生理・心理的反応とよく対応している。

上がったり下がったりする騒音を1つの数字に均したもの。人の感じ方ともよく合うので測定の標準になっている。

この論点:騒音と騒音性難聴

出典:安全衛生技術試験協会「公表試験問題」(令和7年10月公表)

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